大阪原水協が主催した「2008年国連軍縮週間のつどい」（後援：大阪府教育委員会・大阪市教育委員会）が10月24日、大阪市北区いきいきエイジングセンターで85人が参加して開催されました。
最初にDVD「被爆から63年 原爆症認定の攻防」を上映。大阪原水協篠浦一朗理事長が「2010年の核不拡散条約（NPT）再検討会議にむけて『核兵器のない世界』を求める署名、圧倒的な世論喚起の先頭に立とう」と開会のあいさつをしました。
沢田昭二・名古屋大学名誉教授（物理学）・被爆者は、「いまこそ核兵器の惨状を世界にとどけよう」と題してパワーポイントを使って記念講演。自身の被爆体験や原子物理学の研究にもふれて、広島・長崎での原爆被害の実相、とくに残留放射線の影響を解明。原爆症認定集団訴訟は、日米両政府によって隠ぺいされてきた原爆の実相を科学的に明らかにした「全人類史的意義をもつもの」と語り、核兵器の廃絶の世論と運動を前進させようと訴えました。
「つどい」には、広島・秋葉忠利、長崎・田上富久両市長からメッセージがよせられました。